フェイクニュースをどう見抜く だまされないために <新書「信じてはいけない」(朝日新聞出版)がオススメと、筆者!!だまされないための情報元の調べ方なども掲載!!いいね!>
2017年 06月 29日
6月27日付東京新聞朝刊4面に、「見張り塔から メデイアの今」と言う欄がある。
筆者は、ジャーナリスト・津田大介さんだ。
今日は、この筆者に学ぶことにした。
まず筆者は、「昨年の英国のEU離脱(ブレグジット)決定や、米国のトランプ大統領誕生を始め、世界では予想もつかないことが当たり前のようになった。
その“後押し”をしているのが「フェイクニュース(虚偽の内容を含むニュース)」や「ポスト真実(客観的事実よりも感情的な訴えかけの方が世論形成に大きく影響する状況を指す言葉)」だ。
誰でも簡単に情報を流すことができるソーシャルメデイアが普及し、ビジネスで苦境に立つテレビや新聞などの既存メデイアが注目を集めるため、煽った情報を流すようになった。
そのことは「事実」よりも「自分の信じたい情報」を信奉する人の増加をもたらした。
そんな状況を改善する処方箋はないのか。ブレグジット決定から一年が経ち、「ポスト真実」がなぜか力を持ち、フェイクニュースがなくならないのか分析する論考や書籍が相次いで出版されている。
先月、発売直後から話題を集めたのが、「日経サイエンス」7月号の特集「トランプVS科学」だ。
中でもサイエンスライターの長倉克枝氏による「ネットで軽くなる」「事実」の重み」という記事は非常に興味深いものだった。
それによれば、トランプ大統領を支持する極右ネットメデイア「ブライトバート」や、日本における掲示板まとめサイトなど、極端な情報が書かれているサイトの読者は、その虚偽を暴く情報に接すると、そのサイトを読み続ける確率が3割高まるそうなのだ。
信じていることを「虚偽」だと言われると、さらに強くそれを信奉するようになるーー日本でもよく見られる光景だ。
この仮説に従えば、政治家が堂々と嘘をついてもなかなか支持率が落ちない理由が理解できる。
「中央公論」7月号の「フェイクニュースが世界を覆う」も力の入った良い特集だった。
中でもマケドニアの若者たちのルポは衝撃的な内容で、問題の根深さを理解するにはもってこい。
「倫理上の問題があっても違法行為でない」なら、人はお金を稼ぐために情報をゆがめることをいとわない。
そのことがよくわかる記事になっている。
網羅的にこの問題を知りたいならば、6月13日に発売されたばかりの新書「信じてはいけない」(朝日新聞出版)がおすすめ。
朝日新聞の平和博記者によって書かれた同書では、ここ一年ほどネットで起きたさまざまなフェイクニュースの事例が細かく紹介されており、だまされないための情報元の調べ方なども掲載されている。
この本を一冊読めば、フェイクニュースの全体像を把握することができるだろう。」と教えてくれる。
最後に筆者は、「手前味噌で恐縮ですが、実は筆者も「ポスト真実」についての書籍(名古屋大学の日比嘉高准教授との共著本、祥伝社)を7月2日に発売します。
「ポスト真実」はいつ生まれて、どのようになプロセスで影響力を持つに至ったのか、体系的に学べる良い本に仕上がっているので、東京新聞読者の皆様方には、ぜひお買い求めいただければありがたいです。」として締めくくった。
読んで勉強になった。
「先月、発売直後から話題を集めたのが、「日経サイエンス」7月号の特集[トランプVS科学]だ」とのこと、
「中でも、サイエンスライターの長倉克枝氏による「ネットで軽くなる「事実の重み」という記事は興味深いものだった」とのこと、
「それによれば、トランプ大統領を支持する極右ネットメデイア「ブライトバート」や、日本における掲示板まとめサイトなど、極端な情報が書かれているサイトの読者は、その虚偽を暴く情報に接するとそのサイトを読み続ける確率が3割高まるそうだ」とのこと、
「信じていることを「虚偽」だと言われると、さらに強くそれを信奉するようになるーー日本でもよく見られる光景だ」とのこと、
「「中央公論」7月号の「フェイクニュースが世界を覆う」も力の入った良い特集だった」とのこと、
「中でもマケドニアの若者たちのルポは衝撃的な内容で、問題の根深さを理解するに持ってこい。「倫理上の問題があっても違法行為でない」なら、人はお金を稼ぐために情報をゆがめることをいとわない」とのこと、等々を知ることができた。
結果、フェイクニュースを見破る手立てとして、まず新聞を読む、特に東京新聞を熟読することからはじめたら、いいような気がした。
また、信じていることを「虚偽」だといわれると、さらにそのサイトを読み続ける確率が3割高まるの現象は、「虚偽」との批判を「情報元」が批判していないかを確かめたいからではないか、と思った。