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by sasakitosio

ブラッド・オイル

3月17日付東京新聞27面に、「本音のコラム」という欄がある。筆者は、法政大教授・竹田茂夫氏だ。
 今日は、この筆者に学ぶことにした。
 先ず筆者は、「石油収入に依存する過激派組織「イスラム国」(IS)から石油を買うものは、テロや残虐な統治に加担することになる。
 イスラム教で最も厳格な宗派を国教とするサウジアラビアから石油を買う西側諸国も、斬首や・むち打ち刑罰や女性抑圧を黙認することになろう。
 L・ウィナー氏の近著「ブラッド・オイル」(未訳)は、世界の資源取引の起点にある中東などの原油産出国の圧政や人権無視は容認できないと主張する。
 ただし、米国のイラク進攻のような直接介入を避けて、西側諸国の国内法改正で対処できるという。」と切り出した。
 つづけて筆者は、「19世紀初頭の英国の奴隷貿易廃止を手本に、政界規模のブラッドオイル(血にまみれた石油)の不買運動を起こし、自由貿易からクリーン貿易へ歴史的転換を訴えている。
 J・ロールズに至る政治哲学の伝統を踏まえた同書の主張は直線的で明快だ。資源は本来、産出国の国民の所有物であり、市場取引とは公正な所有権移転であるという前提を認める限り、同書には説得力がある。」と教えてくれる。
 最後に筆者は、「だが、各国の労働市場内部の差別や国際分業体制の不正、大企業の横暴などは考慮の外だ。
 米国の社会的不平等や国際政治のリアルポリテークを不問に付したままで、グローバルな道徳的主導権やソフトパワーを回復できるのか。」として締めくくった。
 読んで、勉強になった。
 「L・ウィナー氏の近著「ブラッド・オイル」(未訳)は、世界の資源取引の起点にある中東などの原油産出国の圧政や人権無視は容認できないと主張している」とのこと、
 「19世紀初頭の英国の奴隷貿易廃止を手本に、世界規模のブラッド・オイル(血にまみれた石油)不買運動を起こし、自由貿易からクリーン貿易へ歴史的大転換を訴えている」とのこと、等を知ることができた。
 すると、「各国に労働市場内部の差別や国際分業体制の不正、大企業などの横暴」などにより生産された「製品や原料」は、何と呼べばいいのだろうか、という疑問が出てきた。 
 また、現在の石油価格の下落もそうだが、再生可能エネルギーの世界的転換が進むなか、国民を犠牲しながら、油を売って贅沢をしていた「種族」は、遠からず絶滅危惧種になるような気がしてならない。
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by sasakitosio | 2016-03-18 06:34 | 東京新聞を読んで | Trackback