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by sasakitosio

ドーピング疑惑が火種に?

11月15日付東京新聞社説横に、「太郎の国際通信」という欄がある。筆者は、ジャーナリスト・木村太郎氏だ。
 今日は、この筆者に学ぶことにした。
 まず筆者は、「世界反ドーピング機関(WADA)の第三者委員会が、ロシアが国ぐるみでドーピングに加担していたとして来年のリオデジャネイロ五輪に同国の陸上競技選手の参加を認めないよう勧告したが、これはスポーツの世界の問題にとどまらず国際情勢にも影響を及ぼすことにならないだろうか。
 WADAの勧告を受けて処分を検討している国際陸連(IAAF)は、このコラムが活字になるころには結論を出している予定だが、それがどうなるにせよロシアのプーチン政権は手痛いダメージを受けたことは間違いない。」と切り出した。
 つづけて筆者は、「ロシアでは、既にウクライナ問題をめぐる欧米経済の経済制裁と原油価格の低迷で経済が疲弊し、国民生活が圧迫されている。そこでプーチン政権は国民の目をそらすために「イスラム国」への爆撃を始めたとも言われたが、その報復とみられるエジプトのシナイ半島上空でのロシア旅客機墜落事件で「国民を犠牲にした」というそしりを受け始めてたところだった。
 「確たる証拠もないのにそのような非難を考慮する余地はない」
 WADA勧告に対してプーチン大統領の報道官はこう反論したが、同大統領の心中は穏やかならざるものがあることは容易に想像できる。このまま事態を放置すれば、大統領の求心力が弱まることが当然考えられるからだ。
 こうした場合、窮地を脱する一手として考えられるのが「西側陰謀説」だ。
 「WADAの勧告はロシアに対する制裁の一環で、完全に政治的な配慮で出されたものだ」
 プーチン大統領の意を汲んでのことかは定かではないが、ロシアのスポーツ選手の医療問題を担当する連邦生物医学局のウイバ局長はロシアのインタファクス通信社にこう語っている。
 「西欧諸国は弱り目に祟り目のロシアの足元を見て、こんどはスポーツで圧力をかけてひざまずかせようとしている」というのはロシア国民には分かりやすいし、指導者周辺への国民の結束を期待できる筋書きだ。
 しかし、それには指導者側にもそれなりの行動を伴うことが求められる。西側の横暴に負けないだけの力で対抗するということだ。」と指摘した。
 最後に筆者は、「五輪と言えば、1980年のモスクワ五輪は旧ソ連のアフガニスタン侵攻に抗議して西側諸国がボイコットしたが、それに対してソ連と東欧諸国は次の84年のロスアンゼルス五輪に選手団を送るのを拒否した前例がある。
 今回も、場合によってはロシア側が報復措置をとるのも考えられないことではないが、そうなるとこれはもう「冷戦」の再現になる。今回のドーピング疑惑はそれだけでも許されざる問題だが、その展開次第ではロシアと西側諸国との対立を激化させる火種にもな入りかねないのが気がかりだ。」として締めくくった。 
 読んで勉強になった。
 ロシアのプーチン大統領が、「ウクライナ問題を巡る欧米諸国の経済制裁と石油価格の低迷で経済が麻痺し、国民生活が圧迫されている」、「エジプトのシナイ半島上空でのロシア旅客機墜落事件」、と今回のドーピング事件で、手痛いダメージを受けた、との指摘は理解出来た。
 その結果が、筆者の心配している「冷戦」の再来になるのだろうか?
 それとも、IS対策で、ロシアは西側諸国と共同行動をとりつづけるのだろうか?
 いずれの道にしても、しばらく世界は平和への道ではなく、戦争の道へ進むしかないということなのだろうか?
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by sasakitosio | 2015-11-18 06:11 | 東京新聞を読んで | Trackback